「ALTERNAを利用するメリット・デメリットを知りたい」
「ALTERNAはどんな投資家が利用するのがおすすめ？」
と疑問を覚えている投資家の方は多いでしょう。
ALTERNAは三井物産グループが運営しているデジタル証券です。
運営会社の知名度は高いですが、「デジタル証券」とは何か、と疑問に思っている方も多いでしょう。
今回は、ALTERNAに興味を持っている方向けに概要やメリット・デメリット利用が向いている方の特徴を紹介します。
- 想定利回りを大幅に上回るリターンが期待できる
- 一度も元本割れがない
- 累計調達額1,000億円超えで業界No.1
- 現在キャンペーン中で、投資家登録でAmazonギフト券2,000円分がもらえる
COZUCHIは、1口1万円から資産運用できる、不動産投資型クラウドファンディングサービスです。
プロにお任せする「ほったらかし資産運用」のため、投資に追われる感覚はなく、運営リスクも軽減されます。
利回りの上限がないため、想定よりも多くの分配金を得られるケースがある上に、これまで元本割れを起こした案件がなく、実績面でも信頼されています。
公式サイト経由ですと、キャンペーンの適用がないか、-500円になってしまうので注意しましょう。
この機会に無料の投資家登録をしてみてはいかがでしょうか。
不動産デジタル証券とは？仕組みをサクッと紹介
不動産デジタル証券とは、ブロックチェーン技術を活用して不動産を裏付け資産として発行・取引できる有価証券です。
投資の仕方は一般的なクラウドファンディングと同様、「ファンド」に投資を希望する口数を投資するだけで不動産投資が完了します。
その一方で、株式や債券と同様に金融商品取引法の規制を受けており、法的安定性があるため、不動産クラウドファンディングとくらべて安心して取引が可能です。
1口10万円～との小額から行えるのが最大の特徴です。
不動産投資をはじめたいが、多額の自己資本をそろえるのが難しい方にもおすすめです。
また、副業として不動産投資をしたい方や、できるだけ初期費用を抑えて不動産投資をしたい方におすすめの投資方法として、多数の投資家から注目が集まっています。
ALTERNA(オルタナ)の基本情報
ALTERNAの基本情報は以下のとおりです。
なお、よく似たソーシャルレンディングサービスに「オルタナバンク」がありますが、似た名前のまったく別のサービスなので、混同しないように気を付けましょう。
| サービス名 | ALTERNA |
| サービス開始 | 2023年5月 |
| 最低投資額 | 1口10万円～ |
| 参加方法 | 抽選式・先着式 |
| 平均利回り | 3.78％以上 |
| 運営会社 | 三井物産デジタル・アセットマネジメント株式会社 |
| 運営会社所在地 | 東京都中央区日本橋堀留町1-9-8 人形町PREX 4階 |
| 運営会社保持資格 | 金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第3277号宅地建物取引業：東京都知事（1）第105400号 |
| 運営会社設立 | 2020年 |
ALTERNAは、三井物産が運用している三井物産グループのデジタル証券です。
不動産だけでなく、インフラなどに投資ができます。
不動産クラウドファンディングに比べて投資期間が長く、年2回売却申し込みができるので、途中で資産を手放すことも可能です。
不動産クラウドファンディングに挑戦してみて、投資方法に不満がある方や同じようなシステムで投資先を増やしてみたい方は、利用を検討してみましょう。
ALTERNA(オルタナ)の悪い評判・口コミからわかるデメリット3選
ALTERNAの悪い評判や口コミには、以下のようなものが挙げられます。
ALTERNAは運営会社の知名度が高く安心して利用できる反面、手数料が高いといったデメリットがあります。
そのため、以下のようなデメリットが挙げられます。
- 手数料がかかる
- 運用期間が長い
- 譲渡に制限がある
デメリット①：手数料がかかる
ALTERNAでは、住信SBIネット銀行以外では入金手数料、出金手数料がかかります。
住信SBIネット銀行に口座を持っている方ならば問題ありませんが、その他の金融業者に口座を持っている場合、新しく口座の開設が必要です。
どうしてもほかの金融機関で口座を作りたい場合は、月に１回は無料出金が可能なので、できるだけまとめて引き出すように工夫しましょう。
なお、ALTERNAで表示されている分配金利回りは、各種手数料控除後の数値でありそれ以上引かれることはありません。
また、手数料には「一度だけ発生するもの」と「毎年発生するもの」の2種類があります。
デメリット②：運用期間が長い
ALTERNAで運用しているファンドは、5～7年と運用期間が長いのが特徴です。
途中で譲渡や売却が可能ですが、社会情勢によっては元本割れの可能性も高まります。
また、ALTERNAは1口10万円からとほかの不動産クラウドファンディングに比べて高めです。
そのため、場合によっては「運用途中でまとまったお金が必要になり、投資したお金を回したい」といったこともあるでしょう。
デメリット③：譲渡に制限がある
ALTERNAで運用しているファンドは運用期間が長い分、譲渡が可能です。その一方で、譲渡に制限があります。
条件を満たせば譲渡が可能ですが、株式や証券のように「希望する際にいつでも譲渡できる」といった商品でないことは承知しておきましょう。
ALTERNA(オルタナ)の良い評判・口コミからわかるメリット3選
ALTERNAの良い評判には、以下のようなものが挙げられます。
それを踏まえて、ALTERNAを利用するメリットとして、以下の3つを紹介します。
- 運営会社が大手で安心できる
- 優良物件が多い
- 特典が豪華
メリット①：運営会社が大手で安心できる
ALTERNAは三井物産が運営しているサービスです。
不動産クラウドファンディングを運営している会社の中には、大手企業から独立した人材が新しい会社を起ち上げてサービスを運営しているところも多い分、安心感が高めです。
大手企業は長年培ってきた投資のノウハウがあります。
また、大手企業だから信頼して多額の投資を決断できるといった方もいるでしょう。
メリット②：優良物件が多い
ALTERNAは三井物産が行っているサービスのため、優良な物件を多数扱っています。
三井物産は、投資に関しても多くの実績を持っているため、新進気鋭な業者と比べて良質な物件が集まってくる傾向があります。
したがって、他の不動産クラウドファンディングに比べると元本割れのリスクが低いといえるでしょう。
メリット③：特典が豪華
ALTERNAのファンドに参加すると、現金のキャッシュバックや豪華ホテルの宿泊券が抽選で当たるなどの豪華特典が利用できるチャンスが得られます。
抽選式ですが、購入額が多いほど当選する確率が上がるともいわれています。
当選人数は決して多くありませんが、同じ条件なら豪華特典が付いているほうを選ぶ方もいるでしょう。
ALTERNA(オルタナ)がおすすめな人・おすすめではない人
ここでは、ALTERNAがおすすめな人・おすすめではない人の特徴をそれぞれ紹介します。
ALTERNAの利用がおすすめな人
ALTERNAの利用がおすすめな人は以下のような方です。
・まとまった金額を安定した会社が運営するファンドに投資したい方
・長期的なファンドを利用して資産を増やしたい方
・不動産だけでなくインフラなどにも投資したい方
ALTERNAは一口10万円と不動産クラウドファンディング形式の投資の中では高額です。
その分リスクも高めなので、実績が豊富な知名度の高い運営会社が提供しているサービスのほうが安心できるでしょう。
また、不動産だけでなくインフラなどにも投資したい方におすすめです。
ALTERNAの利用がおすすめでない人
ALTERNAの利用がおすすめでない人は以下のとおりです。
・少額で投資をしたい方
・短期間のファンドを希望している方
可能ならば10万円以下で投資を始めたい人は、別のファンドを利用したほうがおすすめです。
ALTERNA(オルタナ)を利用するまでのステップ3つ
ALTERNAを利用するまでのステップは以下のとおりです。
登録する前に、写真付き身分証明書とマイナンバーがわかる書類の2つが必要です。
マイナンバーカードならば1枚ですみます。
- 会員登録をする
- 身分証と共に本人情報を登録する
ファンドに参加するための手続きは特に難しくありません。
身分証とマイナンバーを証明できる書類があればすぐに登録が可能です。
ALTERNA(オルタナ)に関するよくある質問3選
最後に、ALTERNAに関するよくある質問を3つ紹介します。
質問①：ALTERNAは元本保証されていますか？
いいえ、元本保証はされません。余裕ある資金で行いましょう。
質問②：ALTERNAは不動産クラウドファンディングではないのですか？
「デジタル証券」は、不動産以外にも投資が可能です。
また、運用期間は5～7年と不動産クラウドファンディングより長く、一度投資すると一定期間運用が継続できるのも特徴です。
このほか、不動産クラウドファンディングの配当は雑所得となるため、「総合課税」扱いになるのに対し、不動産デジタル証券は分配金の約20%が源泉徴収されます。
申告分離課税を選択すると上場株式等の損失と損益通算が可能になるため、節税も可能です。
質問③：ALTERNAは先着制ファンドはありますか？
はい、先着制と抽選制の2種類があります。
まとめ：ALTERNA(オルタナ)の利用は慎重に判断しよう
ALTERNAは不動産度投資以外にも、インフラにも投資が可能なデジタル証券です。
大手企業の三井物産グループが運営しているので安心度が高めといったメリットがある一方、一口10万円～と投資できる最低額が高額になるといったデメリットもあります。
メリットだけでなくリスクも承知のうえで投資を検討してください。
